「企業内労働者における運動器症状への鍼治療の効果と医療費との関連性に関する検討」の研究報告

全日本鍼灸学会雑誌2001年51巻4号に掲載された「企業内労働者における運動器症状への鍼治療の効果と医療費との関連性に関する検討」の研究論文の紹介。

福岡大学スポーツ科学部スポーツ医学研究室の向野義人医師らの研究グループによる報告です。

「企業内労働者における運動器症状への鍼治療の効果と医療費との関連性に関する検討」のページにリンク

以下、概要。詳しくは、上記原著をご覧ください。
企業内労働者における運動器症状への経絡テスト(M-test)を用いた鍼治療の効果と医療費との関連性があるかを鉄材の移動、組立、溶接作業などの動作を繰り返し行う肉体労働職を主体とした有痛者117名を対象として検討した。

8週間の治療で痛みが半減した者は頚肩部痛で83%、腰痛で77%、膝痛で88%に達した。
心理検査(POMS)では緊張、抑鬱、怒り、疲労、情緒混乱のスコアが有意に減少した。
鍼治療期には運動器疾患の受診は半減し、その健康保険医療費は約1/3となった。
終了後も医療費減少は持続し、経絡テストを用いた鍼治療は健康づくりならびに医療費削減に有用と考えられた。

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